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収益性の分析     安全性の分析

経営分析によって収益性と安全性を読む。 収益性と安全性の詳細を理解することこそ、会社の状態の把握につながります。

＜収益性分析＞【利益率】＋【回転率】 【利益率】 　　総資本経常利益率＝経常利益÷総資本 資本利益率を分析する場合、通常は利益に「経常利益」を使い資本には「会社が調達したすべての資本」を使います。 これは、経常利益が「会社が経常的に得る利益｣であり、他人資本であろうが自己資本であろうが「会社の活動に使った資本」であると考えるからです。 総資本経常利益率は、前期以前との比較で「少ない資本で大きな利益｣を上げるための努力目標です。 　　売上高総利益率＝売上総利益÷売上高 粗利益ともいわれ、儲けの元になるものです。 売上総利益は会社にとって重要な利益なので、同業他社と比較して当社の売上高総利益率が高いのか、低いのか、当期は前期と比較してあがっているのかどうか、常にチェックするべきです。 低いときにはその原因を調査し、対策を立てなければなりません。 　　売上高営業利益率＝営業利益÷売上高 営業利益は粗利益から販売費及び一般管理費を引いた金額で、会社本来の営業活動で稼いだ利益です。 売上高営業利益率は売上高に占める営業利益の割合で、会社の本業での収益力を示しています。 本業以外の収益（営業外収益）がほとんどない場合、販売費及び一般管理費を下げることで、営業利益率が上がります。 　　売上高経常利益率＝経常利益÷売上高 売上高に占める経常利益の割合で、会社全体の収益力を示したものです。 例えば、前期との比較で売上高総利益率の変化がないのに、売上高経常利益率が下がっている場合は、固定費の増加が考えられます。 売上高総利益率があまり変動しない会社では、無駄な固定費を削減できなければ、売上高経常利益率を上げることはできません。 【回転率】 　　総資本回転率＝売上高÷総資本　回転率は、各資産ごとに個別に分析します。 回転率分析は、「資本をどれだけ効率よく使って大きな売上を上げたいか」を分析するものです。 通常は、運用した資本に対する売上高の割合で見ることから、「資本回転率」といいます。 総資本回転率は、「資本が売上によってなん回転したか」を示し、高いほど資本を効率よく使っています。 回転率を上げるには、売上高を増やすことと、総資本を減らすことが必要です。 総資本を減らすには、過大な在庫や活用していない固定資産を処分することで、借入金を返済する必要があります。 　　流動資産回転率＝売上高÷流動資産　流動資産が正常に回転しているかどうか 　　売上債権回転率＝売上高÷売上債権　売掛金などの売上債権がどれくらいの期間で回収できたか 　　棚卸資産回転率＝売上高÷棚卸資産　棚卸資産が適正在庫かどうか 　　固定資産回転率＝売上高÷固定資産　固定資産に投入された資本に見合うだけの売上があるか

＜安全性分析＞【健全性分析】＋【流動性分析】＋【固定性分析】 【健全性分析】 　　自己資本比率＝自己資本÷総資本　自己資本比率は６０％前後が理想地といわれています。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　しかし、日本の平均値は３０％前後です。 安全性分析の中心となる比率で、総資本に占める自己資本の割合です。 自己資本比率が高いということは、返済しなければならない他人資本が少ないので、多少の売上高の返照や売掛金の回収率が低い場合でも、資金繰りに余裕があります。当然支払利息の負担も少ないので、収益力があります。 自己資本比率が高い会社は信用度が高く、設備投資の時などに融資を受けやすくなります。 自己資本比率が低い会社は、調達した資金のほとんどを他人資本に頼っている会社であり、会社の資金狂いは苦しくなります。 【流動性分析】 　　流動比率比率＝流動資産÷流動負債　流動比率は200%以上であることが理想です。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 日本の上場企業の平均は、130%前後です。 流動資産は、「1年以内に現金化する資産」のことで、で、流動負債は「1年以内に返済すべき負債です。 流動比率を見ることで、「1年以内に返済すべき負債が一年以内に現金化する資産で返済できるか」がわかります。 流動比率が100%を超えていない場合、短期的な支払い能力がないことになり、大変危険な状態です。 　　当座比率＝総当座資産÷流動負債　当座比率は100%以上であることが理想です。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 70%以上であれば当面の問題はないといえます。 総当座資産は、現金預金・受取手形などの当座資産に売掛金などです。 流動資産の中でもすぐに現金化できる資産のみで流動負債をはらいきれるかどうかを示しています。 これにより、流動比率よりもさらに厳しく短期の支払能力を見ることができます。 流動比率を前期以前のものと比較する場合、単純に高ければよいというわけではありません。 会社としての例を確認しましょう。 会社として望ましい場合 売上が好調で、棚卸資産の在庫が減少したことによって流動比率が多少悪くなった場合 会社として注意が必要な場合 売れ行きが悪く、、棚卸資産の過剰在庫を抱えていることにより、流動比率が上がっている場合 【固定性分析】 　　固定比率＝固定資産÷自己資本　80%以上が望ましいといえますが、日本の全産業の平均で160% 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　前後です。　 建物や機械などの固定資産に投入した資本は、現金になる迄に、長い時間がかかります。 できれば、固定資産は、返済の必要がない自己資本で賄うことが理想です。 固定資産を借入金で取得すると、長期間の有利子負債が増えることからも、自己資本の範囲内であれば安全です。 　　固定長期適合率＝固定資産÷（自己資本＋固定負債）　50％以下が望ましいといえます。 固定資産が、自己資本だけで賄うのは現実的に難しいところがあるので、しばらく返済する必要のない「固定負債」＝「長期借り入れ金と自己資本との合計」で長期的な支払能力があるかどうかを見ることができます。 固定長期適合率が100%を超えてしまうと、固定資産の一部が流動負債によって賄われることになるので、大変危険です。 この場合は、長期的支払能力どころか、短期的支払能力もないことになります。

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